2020年04月06日
合同葬による費用の分担は話し合いで決めよう
近年、さまざまな葬儀の形があります。たとえば、会社の創設者や会長などが亡くなったとき、一般的に執り行われる葬儀が社葬という形です。会社に多大な功績を残した人に対して、会社を挙げて執り行う社葬は、故人を偲ぶのはもちろんのこと、これまでの業績を称え、故人の遺志や経験を引き継ぐ儀式としても認識されています。
そんな中、最近は社葬ではなく、合同葬という形が注目を集めていると言われています。合同葬というのは、遺族が先に密葬を行う社葬とは異なり、故人が生前勤めていた会社と遺族が合同で主催する葬儀のことです。故人が亡くなってから葬儀を執り行うまでの時間は一般的な葬儀と変わらないので、短い時間で遺族と会社の双方が話し合いをし、関連会社への連絡をはじめ、葬儀の日程の告知など、スピーディーに準備を進めていかなければいけません。
また、費用の分担については話し合いで決まりますが、最近は寺院へのお布施は遺族が費用を持ち、斎場や葬儀に関する費用全般を会社側が負担する場合が多いようです。合同で行う葬儀は速やかな対応が求められるので、効率良く準備を進めるには豊富な実績と経験を持つ専門の葬儀業者に相談するとよいでしょう。
どのような内容の葬儀にするのか、また、場所や予算など具体的に相談しておけばよりスムーズに当日を迎えることができます。